「公益財団法人乃村文化財団より2025年助成金事業のご案内」
2024年5月14日 09時13分 [事務局]助成金拡充にともない、1件あたり50万円程度の助成金額が100万円程度(総額500万円)に
変更されました。
詳細は、乃村文化財団サイト https://www.nomura-cf.jp/ をご覧ください。
助成金拡充にともない、1件あたり50万円程度の助成金額が100万円程度(総額500万円)に
変更されました。
詳細は、乃村文化財団サイト https://www.nomura-cf.jp/ をご覧ください。
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『ビジュアル博物館学Basic ミュージアムABCシリーズ』の紹介
髙橋 修
こうした最中、絶好のタイミングで公刊されたのが『ビジュアル博物館学Basic ミュージアムABCシリーズ』(以下「本書」)である。ミュージアムABCシリーズはA巻:Art(美術館・アート系を中心)、B巻:Basic(歴史系博物館を中心とした基礎編)、C巻:Curation(科学館・水族館・動物園など自然・技術系を中心)の3冊構成である。本書B巻は歴史系博物館を主たる素材とした入門書と位置づけられている。
大学の学芸員養成課程に準拠し、教科書として活用できるよう、資料論・教育論・展示論・経営論・調査研究論・資料保存論・情報メディア論・博物館史・建築論がそれぞれ章立てされている。さらに事例研究として長崎歴史文化博物館・島根県立古代出雲歴史博物館の2館を取り上げているので、博物館運営の理論と実際を立体的に把握することが出来る。通読すれば博物館の基礎が一通り身に付くであろう。
本書の特質として、表題に「ビジュアル博物館学」と冠するとおり、図版を多用した見易さ重視の編集であることが挙げられる。随所に長崎歴史文化博物館の教育普及キャラクター「にゃがさき奉行」殿が登場し、本文にコメントを入れ、それが内容理解の手引きとなっている。
初学者の発展学習にも配慮し、「博物館学を学ぶための必読書10選」はもとより、博物館を舞台とした漫画・小説も紹介されている。一方で、博物館・博物館学の国内外の定義の変遷について、原資料を挙げながら検討し、高度な専門性も保たれている。
本文の記載内容も個性に溢れている。例えば、日本の博物館の原点は人々の「感動力」を育むことにあったと指摘した箇所等である。さらに、博物館史の重要人物として一志茂樹の地方博物館論を紹介しているのも類書には見られない。一志は戦後すぐの博物館問題として、「多くの人々に何か古くさくて無味乾燥な、生気の乏しいところ」・「どこかよりつきにくい、実社会から遊離してゐるかの印象」と述べる。現代でも時々、投げかけられる博物館の負のイメージは、すでに70年前にも存在していたのである。
果たして日本の博物館は真の意味で発展したのか?その未来像は何か?博物館誕生150年の節目の年にもう一度、原点に返ってみるのも良いであろう。本書がそのための最良のガイドとなり得ていることを編著者の一人として願う次第である。
(水嶋英治・髙橋 修・山下治子『ビジュアル博物館学Basic ミュージアムABCシリーズ』人言洞、2022年12月、B5版、本文160頁及び口絵8頁、税込2,530円)
「公益財団法人乃村文化財団より2023年助成金事業のご案内」
詳細は、乃村文化財団サイト https://www.nomura-cf.jp/ をご覧ください。
公益財団法人乃村文化財団 2023年NCF助成金事業募集要項 (抜粋)
1.財団の目的
乃村文化財団は、空間ディスプレイ分野を志す学生、研究者および研究機関等を支援することを通して空間ディスプレイに対する理解の啓発と浸透を促進し、空間ディスプレイによる社会貢献の可能性を広げ、もって、経済、産業ならびに文化の発展に寄与することを目的とする。
2.助成金制度の趣旨
ディスプレイは、人と人、人と物、人と情報をつなぎ豊かな価値を創造する、空間を媒体としたコミュニケーション手段のひとつである。
乃村文化財団は、空間デザイン、ディスプレイデザイン、環境デザイン、建築デザイン、情報デザインなどディスプレイに関わる領域全体を広く空間ディスプレイ分野と捉えて、リアルからバーチャルへと未来に向かって進化する新たなディスプレイを見据え、空間ディスプレイ分野を志す学生および研究者を支援し社会貢献の可能性を広げることにより、経済、産業ならびに文化の発展に寄与することを目的とする。
3.助成プログラム
(1)研究助成
(2)教育普及活動助成
4.助成対象
(1)研究助成
当財団が示す空間ディプレイ分野の研究を志す大学の研究者。
(2)教育普及活動助成
当財団が示す空間ディプレイ分野および関連の教育普及事業(博物館展示を含む)を
行う学会・博物館。
5.応募資格
下記(1)~(3)のいずれかを満たしていること。
(1)毎年度、『活動報告書』、『要覧』、『紀要』等の冊子を発行、またはWEBサイトにて
活動内容を公開している。
(2)年1回以上、機関誌(会報、広報紙等)を発行している。
(3)年1回以上、テーマ別研究発表会、講演会または講座、ワークショップ等のイベント、
および展覧会のいずれかを実施している。
6.応募条件
(1)当財団が発行する機関誌や財団HP上における、研究および教育普及活動の掲載
(情報公開)が可能なこと
(2)当財団関連イベント、セミナー等での講演等に協力できること
(3)反社会的勢力と一切関わりがないこと
(4)研究内容に反社会的勢力を連想させる内容を含まないこと
上述の条件を満たしていても、以下の場合は原則、助成対象としません。
(ア)活動内容について社会性・文化性が希薄であると判断される場合
(イ)公共の利益目的ではなく、一部の私的な活動目的であると判断される場合
(ウ)大学・学会・博物館内の活動であっても、サークル活動や同好会など限定的な活動で
あると判断される場合
総額250万円(年間5件)
1件につき、50万円程度としています。
8.助成対象用途
(1)研究助成
空間ディスプレイ分野の研究のために必要とされる経費
(2)教育普及活動助成
空間ディスプレイ分野および関連の教育普及事業を実施するために必要とされる経費
※いずれも、人件費、単価10万円以上の備品・設備費、謝礼、飲食代、管理費を
除きます。
※いずれも、申請時に支出予定金額を含む使途計画書を提出していただきます。
9.助成対象期間
2023年4月1日から2024年3月31日までに実施されるもの。
※助成金給付時期は、2023年4月28日頃を予定しています。
10.応募エントリー
応募の意思がある方は2022年11月25日(金)までに財団ホームページからエントリーをしてくだ
さい。
11.応募方法
(1)提出物
(ア)申請書(様式1)
(イ)経歴書(様式2)
(ウ)使途計画書(様式3)
(エ)実施計画表(様式4)
(オ)活動実績がわかる資料等(様式なし)
(2)手順
以下の手順で応募してください。メール申請と書類郵送が必要です。
a. 財団ホームページから所定の申請書等一式をダウンロード(ア)~(エ)
b. (オ)については、独自に作成および既存の報告書等冊子類で対応してください。
※冊子類の送付が難しい場合は、主要な箇所のコピーおよびPDFデータで提出してくだ
さい。
c. 申請書等一式をメール添付で申請 (ア)~(オ)
d. 同時に原本とコピー5部(計6部)を当財団事務局宛て郵送
(ア)サイズA4判
(イ)様式ごとにホチキス1点留め
(ウ)書類一式をセットし、1部ずつクリアホルダーに入れる
(エ)全6部を郵送
(オ)ただし、(オ)活動実績がわかる資料のうち多種冊子類の資料をご送付の際
は、各1部の提出でご対応ください。
※なお、「使途計画書」記載の支出予定金額に対して、満額未満の給付となる場合
があります。
その場合は、給付額相応の使途計画書を再提出していたくことがあります。
12.受付期間
(1)データ申請 2022年11月28日(月)~12月5日(月)昼12:00締切
(2)郵送 2022年12月6日(火)必着
13.選考審査方法
選考委員会による書類審査を行います。
14.審査基準
審査は、以下のような点に着目し評価します。
(1)研究および教育普及活動の実施方針等の審査
研究・活動の実績、実施体制、実施計画、実施方法、使途見積額について、各項
目の内容を審査します。
(2)研究および教育普及活動の内容の審査
研究・活動の方向性、実現性ある技術、持続性、効果、社会的ニーズについて、
各項目の内容を審査します。
15.助成の決定
2023年2月中を目処に合否決定し、すべての応募者にメールにて通知します。
16.助成金の給付
給付金全額を2023年4月28日までに給付予定。
【お問合せ】
公益財団法人乃村文化財団
〒135-0091東京都港区台場2-3-4
*ご質問等は、HPの「お問合せ」フォームをご利用ください。
乃村文化財団助成金事業のご案内
―空間ディスプレイ分野における研究および教育普及活動―
【事業目的】
乃村文化財団は、空間デザイン・ディスプレイデザイン・環境デザイン・建築デザイン・情報デザインなどディスプレイに関わる領域全体を広く空間ディスプレイ分野と捉えて、リアルからバーチャルへと未来に向かって進化する新たなディスプレイを見据え、空間ディスプレイ分野を志す学生および研究者を支援し社会貢献の可能性を広げることにより、経済、産業ならびに文化の発展に寄与することを目的としています。
【助成プログラム】
1 研究助成
(1)対象:当財団が示す空間ディプレイ分野の研究を志す大学の研究室
(2)用途:空間ディスプレイ分野の研究のために必要とされる経費
2 教育普及活動助成
(1)対象:当財団が示す空間ディプレイ分野及び関連の教育普及事業を行う、学会・博物館
(2)用途:空間ディスプレイ分野及び関連の教育普及事業を実施するために必要とされる経費
【助成対象期間】
2022年4月1日から2023年3月31日までに実施されるもの。
※助成金給付時期は、2022年4月29日ころを予定。
【助成金額】
総額250万円(年間5件) ※1件につき、50万円程度としています。
【選考方法】
選考委員会による書類審査ののち、理事会で正式に承認されます。
【審査基準】
審査は、以下のような点に着目し評価します。
(1)研究および教育普及活動の実施方針等の審査
研究・活動の実績、実施体制、実施計画、実施方法、使途見積額について、各項目の内容を審査します。
(2)研究および教育普及活動の内容の審査
研究・活動の方向性、実現性ある技術、持続性、効果、社会的ニーズについて、各項目の内容を審査します。
【応募方法】
(1)エントリー
応募の意思がある方は事前に財団ホームページの専用フォームからエントリーしてください。2021年11月30日まで。
(2)応募書類
財団ホームページから所定の申請書等一式をダウンロードして、メールと郵送の両方で申請をしてください。当財団事務局宛てに、申請書類一式のデータ送信と、原本およびコピー計4部の郵送をしてください。
(3)応募受付期間
データ申請:2021年12月6日~12月10日昼12:00締切
書類送付:2021年12月13日必着
■詳細はこちら
乃村文化財団ホームページ https://www.nomura-cf.jp/
【乃村文化財団とは】
株式会社乃村工藝社創業者乃村泰資をはじめとする、先人たちによる創意工夫あふれる進取の精神を継承し、多様なコミュニケーション手段を通じてより豊かな未来が実現するよう、ディスプレイのさらなる発展の一翼を担うという志のもと、乃村工藝社創業130周年記念事業の一環として設立されました。
【お問い合わせ】
一般財団法人乃村文化財団
〒135-0091 東京都港区台場2-3-4(乃村工藝社本社内)
代表メール info@nomura-cf.jp
昨年、長畑実理事が浜田市歴史文化保存展示施設の専門検討委員会の会長に就任されました。
博物館専門検討委員会に関する記事は、朝日新聞デジタルにてご覧いただけます。
https://www.asahi.com/articles/ASN896S3VN83PTIB00F.html
マルパ総括フォーラム2021開催のご案内
マルパ総括フォーラム2021開催のご案内
http://www.kifjp.org/mulpa/info/398
JMMAの皆様
2020年6月よりオープンしている、港区虎ノ門にあります、港区立みなと科学館の、
指定管理者の構成員である株式会社トータルメディア開発研究所で、教育普及担当職員若干名(契約社員)を募集しています。
急募案件となっており、ご応募いただけるとありがたく思います。
詳しくは、トータルメディア開発研究所ホームページ
https://www.totalmedia.co.jp/recruit/staff/
をご覧ください。
JMMA法人会員である公益財団法人交通文化振興財団様より、クラウドファンディング情報が寄せられました。